さまざまな顔をもつ富嶽（富士山）を描きだした葛飾北斎の「富嶽三十六景」。作品の中でも赤富士の「害風快晴」と並び、有名なのが、「神奈川県沖浪裏」。北斎が72歳の時に描かれたもので、その手法はゴッホら印象派の画家にも影響を与えたという。優れた遠近法を用い、霊峰富士を中心に波頭と舟が描き出されている。その力強さは、さながら日本の土地バブルを取り巻く、あるいは襲いかかる“巨大な力”を想像させる。
国土交通省は拡大し続ける不動産の証券化商品に対し、鑑定の監視強化を図るとしている。土地バブルを煽った要因が、「不動産ファンド」であるといって憚らないが、その“巨大な力”は北斎の作品の波頭のごとく、最期はバブルとなって消えていく。

地価高騰を煽った主原因は紛れもなくファンドである。その「ファンド・バブル」に危険信号が点っている。もし不動産ファンドの破綻となれば、初めての経験だけにどれほどの混乱が起こるのか、それだけは想像できない。

東京ミッドタウンや新丸ビル。華々しくオープンしたのは記憶に新しい。高層で働きやすいきれいな職場。人材確保の上からも企業にとっては重要視している点であるという。だが、それも５年後には・・・。

バブル崩壊から15年余り、世はハリウッドスターがマンションを売る時代に突入した――。高付加価値、高価格のマンションの販売が相次ぎ、住宅市況の勢いは続く。しかし、そこに死角はないのか。

35歳から45歳。日本企業においてはバリバリに会社を牽引していく世代だが、外資系不動産会社のこの世代は、元金融機関に所属していたこともあり、優秀な人材も多い。そうした連中が織り成す競争社会とは。

「せっかくの東京、儲けさせてもらうよ」・・・。放火に嫌がらせなど、お決まりの手法で社会問題となったバブル時の「地上げ屋」。だが、それから15年以上経た今もアングラ筋は不動産を“シノギ”として捉えている。

好業績の続くわが国の鉄鋼業界。だが、世界中で買収旋風を巻き起こすミタルスチールの恰好の標的でもある。新日鉄、住友金属、神戸製鋼の３社は株式持ち合いや提携強化の防衛策も採る。しかし、新日鉄がミタルに対抗して大同団結を目指す時には、神戸製鋼はその構想に組み込まれていない――。

存亡の危機にある日本航空とは対照的に、初の「エアライン・オブ・ザ・イヤー」に輝いた全日空。しかし、胴体着陸事故やシステム障害など不祥事が続く。かつての“野武士集団”は絶好調に慢心してはいないか。

「カゴメ」といえば、わが国のトマトの歴史そのものだ。1899年、創業者・蟹江一太郎氏が日本で初めて植えたトマトの種が発芽した。この年がカゴメの創業の年。以来、百余年続いたカゴメの創業家支配が、いま、終わろうとしている。

北朝鮮をめぐる国際情勢が抜き差しならないままで浮上した、今回の総連ビル売却騒動。かつてのバブル紳士が陰の主役として、これに法曹界の大物２人が関わったのも、緒方重威氏の“肩書”がビジネスに重用されたからだ。

金融支援から２年、業績を順調に回復させているフジタ。しかし、株価はいまなお低迷が続く。その元凶こそ、2005年のゴールドマン・サックスの支援だった。誰がために、フジタは働き続けるのか――。

食品スーパー「マルエツ」の筆頭株主の座を狙うイオンは、ダイエー再建でタッグを組む丸紅と、水面下で激しいバトルを繰り広げている。懐刀まで送り込んだ岡田元也社長としては一歩もあとには引けない。

混沌とする次世代無線通信「WiMAX」の事業化の行方――。水面下でソフトバンクが進めた共同インフラ構想も不発に終わりそうだが、その裏には“次”を狙う孫正義社長の思惑が見え隠れする。

長期の在任で「天皇」とまで呼ばれた五味長官が勇退、佐藤監督局長の昇格が内定して、金融庁幹部たちは一様に安堵の色。だが、心配事はまだある、という。金融担当大臣と金融担当政務官のことだ。いったい、何が心配されているのか。

2003年の公的資金債注入とともに、りそなホールディングス会長に就任した細谷英二氏。果断な手腕は評価されるところだが、どうやら、再建に道筋が見えた後もなお、“駐留”し続けるという。

日本的経営にメスを入れる“黒船”の象徴的存在だった日産のカルロス・ゴーン氏。同社がＶ字回復を果たした後、業績の伸び悩みが伝えられるなか、「ゴーン家」の足元でも良からぬ評判が立っている。

“石原慎太郎銀行”は設立２年で547億円の大赤字。トップ交代とリストラ策で再建を模索するが、前途は不透明。解体、撤収を含め、着地が難しい。

駅改札口やコンビニの支払いでおなじみとなった電子マネーカードはすべて、
ソニーが開発した非接触型ＩＣチップ「フェリカ」に基づいている。
かつての磁気カードより格段に安全性は高いはずだが・・・。

本誌６月号で追及した「総武都市開発」の“疑惑”の民事再生法申請問題。対抗する会員側は「守る会」を結成、会社更生による再建を提案した。“集めたカネ”の行方とともに、その成り行きが注目される。

５月２７日早朝、松岡農相本人の指示で、東京から地元・熊本へ巨額の現金が運ばれた。その翌日、松岡農相は首を吊って自殺した。「剛腕」といわれた現職閣僚は、何かに追われていたのだろうか。

「勝敗のポイントは？」「調子はどう？」「打った球の球種は？」――。本来記者自身が見極めなければならない問題点を、「お伺い」をたてるように選手に尋ねるスポーツ記者。これを指してサッカー日本代表監督は「日本にはスポーツジャーナリストは存在しない」と言い切った。

所属タレントの不祥事から、プロダクションのお家騒動まで。未上場であればいざ知らず、上場企業であるにもかかわらずこの体たらく。説明責任もあやふやなその場しのぎの対応に株主からは「呆れる」の声も聞こえる。

業界６位の大手パチンコ企業・ダイエーが破たんして２カ月余。５月中の倒産件数は過去最高に。パチンコ業界は「バブル崩壊」へと突入した。

ゲーム機に縁のなかった中高年層をも取り込んだのはニンテンドーＤＳの功績。任天堂は昨年末に発売したＷｉｉの販売も好調で一人勝ちの勢いだが、ソニーもマイクロソフト（ＭＳ）も追撃の武器を持っている。

マイクロソフトにとって栄光の90年代も今は昔。音楽配信やポータルサイトなど新たな情報サービス分野では、いまだ有効策がなく“負け組”化してる。
しかも、世界的な大企業となった今では、体質転換もままならない。

小泉内閣の“負の遺産”処理でのたうち回る安倍内閣

「ＩＡＡＦ世界陸上2007大阪」今年最大イベントはプロの頂点の大会

初期不良のauケータイでダウンロードした音楽消失